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D-BOX-K

D・BOX−K

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D・BOX-K

D・BOX-Kは、墓石を建立して数年経過すると傾いてしまうような墓地や水が染み出てくるような超軟弱地盤の地盤改良に最適な工法です。また、大地震の際、液状化が想定される場所にも効果的。振動低減効果もあります。現在は、住宅や道路工事など使用されており、国外でも実績がある工法です。

D・BOX-K

 

D・BOX−Kの主な特徴

○ セメント他一切の固化材を使用しないため、環境に優しい。
○ D・BOX-Kは完全に水を通すため、土中に敷設した際、地下環境に影響を与えない。
○ D・BOX-Kは誰にでも正確な寸法にて施工ができる。
○ 基本的には表層改良による施工のため、地盤補強を効率的に施工出来る。
○ 地盤補強と振動低減を同時に実現するため、コストパフォーマンスに優れている。
○ D・BOX-Kを敷設した周辺地盤そのものの強度を上げることが出来る。

  

D・BOX−Kの基本的な強度原理

図

袋などに土を入れ上から荷重を加えると、袋が扁平し左右に伸ばされるため、袋全体に元へ戻ろうとする張力が発生します。その結果、袋の中の土粒子が内側に押し付けられる事で、土粒子間に摩擦力が生じます。この張力を付加応力として発生した粒子間の摩擦力によって、D・BOX-Kは固くなります。

 

D・BOX−Kの振動低減のメカニズム

外部から振動が入力されると、ごく微量ですが、D・BOX-Kに変形が生じます。この時、D・BOX-K内部の固化している粒子が動こうとするため、更なる摩擦力が発生します。つまりD・BOX-Kは、振動エネルギーを摩擦エネルギーに変換する事により、入力された振動を弱めているのです。

  図  

 

D・BOX−Kの補償について

D・BOX-Kの主原因と認められた、不同沈下、せん断変形、陥没により、敷設されたD・BOX-Kの上部に設けられた構造物の損傷及び、それが原因で第三者に与えた人的、物理的損傷に対して、次の通り補償する。

●補償範囲

  1. 物品補償:D・BOX-Kの原因により損傷を受けた構造物の復旧、交換に要するD・BOX-K及び墓石等の費用(金額は現状で使用されていた物品の購入費用と同等の金額を上限とする)
  2. 人件費:被害を受けた上部構造物の復旧に要する施工を対象とし、撤去作業、本社経費他、間接的な費用は含まない。
  3. 第三者補償:D・BOX-Kが原因により損傷を与えた第三者に対する、人的、物理的被害の補償。

 

●補償レベル 補償のレベルには3段階ある。

  1. 補償A…D・BOX-K及び被害を受けた上部構造物の復旧、交換に伴う金額の全補償。
    (1) D・BOXの2級施工資格検定の発行機関(以下発行機関)が認める、D・BOX2級施工資格合格者で、かつ発行機関の認める10現場以上の工事実績を有する担当者が現場に常駐して施工された現場。
    (2) D・BOX2級施工資格検定の発行機関が求める「施工報告書」の提出がある現場。
    (3) 施工計画にあたり、現場対象となる地盤調査(スゥエーデン式サウンディング(SS)試験もしくはボーリング調査データ)が事前に実施され、かつそれを素に発行機関より指定のあったメトリー技術研究所の相談に基づき、地盤補強の計画がなされた現場。
    (4) 対象工事の全工程が的確に施工された現場。
    (5) その他、発行機関より求められた資料の提出があった現場。
  2. 補償B…D・BOX-K及び被害を受けた上部構造物の復旧、交換に伴う全補償額の内70%を補償。
    (1) D・BOXの2級施工資格検定の発行機関(以下発行機関)が認める、D・BOX2級施工資格合格者で、かつ発行機関の認める5現場以上の工事実績を有する担当者が現場に常駐して施工された現場。
    (2) D・BOX2級施工資格検定の発行機関が求める「施工報告書」の提出がある現場。
    (3) 施工計画にあたり、発行機関の定める基本D・BOX積層段数以上の仕様で施工された現場。
    (4) 対象工事の全工程が的確に施工された現場。
    (5) その他、発行機関より求められた資料の提出があった現場。
  3. 補償C…D・BOX-K及び被害を受けた上部構造物の復旧、交換に伴う全補償額の内50%を補償。
    (1) D・BOXの2級施工資格検定の発行機関(以下発行機関)が認める、D・BOX2級施工資格合格者が現場に常駐して施工された現場。
    (2) D・BOX2級施工資格検定の発行機関が求める「施工報告書」の提出がある現場。
    (3) 施工計画にあたり、発行機関の定める基本D・BOX積層段数以上の仕様で施工された現場。
    (4) 対象工事の全工程が的確に施工された現場。
    (5) その他、発行機関より求められた資料の提出があった現場。

 

●補償対象外となる事項

  1. 補償A〜Cの(1)〜(5)の項目を満たしていない現場での暇疵。
  2. 対象現場における意図的及び偶発的な人的被害。
  3. 対象物の敷かれた直下の地盤に関係しない事情による構造物の被害。
  4. 現場施工後、周辺環境の変化により生じた被害。
  5. 地震などの自然災害による構造物の損傷(ただし申請対象とし、最終判断は調査後の判定による)。
  6. 広域自然災害 (*1)による被害。
     
(*1):傾斜倒壊、土砂災害、施工箇所周辺を含む全域的な地盤沈下、豪雨による地域浸水等の広域的な自然災害

●保険会社:損保ジャパン日本興亜(株) D・BOX保障保険(生産物賠償責任保険)

 


 
 

 


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